かねてより医療現場からの要望が上がっていた、胃瘻カテーテル交換の手技料200点がこのたびの診療報酬改定で新設されました。この新設により、従来、手技料がないが故に交換用胃瘻カテーテルの材料費すら保険請求できなかった、後期高齢者特定入院基本料、療養病棟入院基本料、有床診療所療養病床入院基本料を算定する患者に対しても、手技料の他に交換用胃瘻カテーテルの特定保険医療材料費を含めて算定できることになりました。さらに、介護老人保健施設の入所者に対して保険医療機関が胃瘻カテーテル交換法を行った場合も、同様に保険請求できるようになったことは、大変な福音です。

しかし、その算定には「胃瘻カテーテル交換後の確認を画像診断等を用いて行った場合に限り」という条件がついていいます。

確かに、手技料が診療報酬として認められていなかった今までも、交換時の誤挿入を防ぐためにこのような方法で確認を行っている先生方もいらっしゃいますが、在宅での交換を行っている場合は、患者・家族への負担が大きくなり大変厳しい条件といえます。

在宅でも行える医療だから「在宅医療」なのであり、交換という定期的に行うべき医療行為が毎回病院に搬送しなければならないとすれば、その負担や医療費が今まで以上かかることになります。

ＨＥＱ研究会保険適応委員長の小川滋彦先生も「在宅医療では、バルーン型交換用胃瘻カテーテルが用いられている場合が少なくなく、それらは往診医の手によって在宅で交換されております。しかも、一昨年よりバルーン型交換用胃瘻カテーテルは添付文書によると１ヶ月に１回交換することになっております。画像診断等がレントゲン造影検査や内視鏡に限定されますと、毎月患者を病院に搬送した上で交換処置を行う必要が出てまいります。

このことは、在宅医療の趣旨にそぐわないばかりか、患者家族の経済的心身的負担と医療費の点から決して現実的とはいえません。また、小児では腹壁が脆弱なため、バルーン型交換用胃瘻カテーテルを使わざるを得ず、もし交換のためにレントゲンや内視鏡を使用しなければならないのであれば、前者では毎月の被爆の問題、後者では全身麻酔下での内視鏡検査など、大変な問題を抱えてしまうことになります。」と本法の運用に関する要望をコメントしておられます。

交換後の胃内留置を確認することは重要ですが、「確認のための画像診断等」の文言は「確認のため」が強調される解釈となることを、強く要望したいと思います。